火山 身を守るために必要な火山の知識を考えてみ る・8月24日 ヴェスヴィオ火山噴火
79年のヴェスヴィオ火山噴火によりポンペイ市が壊滅的な被害を受けました。火砕流や火砕サージといった火山災害の恐ろしさについて知ることで、早期の避難行動が可能になります。日本が多くの活火山を抱える国であることを踏まえ、噴火災害に備えるための基礎知識を学びましょう。
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事前 環境と防災について考えてみる・6月5日 環境の日
6月5日は「環境の日」。私たちの暮らしに欠かせない自然環境について考える大切な日です。近年は気候変動の影響で災害が激甚化・頻発化しており、環境問題と防災のつながりがますます注目されています。本記事では、「環境の日」にちなみ、気候変動と防災の関係や持続可能な地域づくりの取り組みについて紹介します。
地震 太平洋の向こうの地震と日本の津波・2月28日 チリ地震津波
2010年2月28日、南米チリで発生したマグニチュード8.8の巨大地震に伴い、津波が発生しました。この津波は太平洋を横断し、日本列島にも到達。気象庁は大津波警報や津波警報を発表し、各地で最大1メートルを超える津波が観測されました。1960年のチリ地震津波と比較すると被害は少なかったものの、遠く離れた地震が日本にも影響を及ぼすことを改めて示す出来事となりました。津波から身を守るためには、情報を迅速に把握し、適切な避難行動を取ることが重要です。
台風 台風で起きる暴風から自分の命を守るための行動を考える・9月22日～25日 第3宮古島台風
猛烈な風で甚大な被害を残す 1968年（昭和43年）9月22日から25日にかけて 第3宮古島台風 後に「第3宮古島台風」と命名された台風16号が南西諸島から九州地方に接近。9月18日に沖ノ鳥島の南南東の海上で発生した台風は発達しながら北上し、22日夜半頃宮古島付近を通過、その後は南西諸島沿いを北上して24日23時過ぎに鹿児島県串木野市（現在のいちき串木野市）付近に上陸しました。
地震 「活断層」による地震・3月7日 北丹後地震
1927年3月7日、京都府北部の丹後半島を震源とするマグニチュード7.3の北丹後地震が発生し、大きな被害をもたらしました。この地震では、直交する2本の断層が地表に現れ、その調査の過程で「活断層」という用語が日本で初めて用いられました。本記事では、北丹後地震の概要と活断層の仕組み、さらに私たちが取るべき防災対策について解説します。
火山 噴火で全島民が島外避難、避難を考えてみる・11月21日 伊豆大島三原山大噴火
1986年、伊豆大島の三原山が大噴火を起こし、全島民約10,000人が島外へ避難しました。溶岩流が山腹の噴火口から流出する中、住民は約1か月にわたり本土での避難生活を送りました。この出来事を機に、火山国である日本では、火山に関する防災教育や避難訓練の重要性が改めて認識されるようになりました。本記事では、噴火災害時に適切な避難行動をとるための「警戒レベル」や、平時からの準備について考察します。
地震 震度と揺れ・5月1日 男鹿地震
1939年5月1日、秋田県男鹿半島を震源とする「男鹿地震」が発生しました。震源の浅さによって強い揺れが広範囲に影響を与え、多くの被害が出ました。本記事では、男鹿地震の特徴や震度と揺れの関係、そして地震時に命を守るためにできる備えについて紹介します。
台風 台風対策には事前の備えと早めの避難が大事・10月14日 ルース台風
1951年のルース台風は、鹿児島県に上陸し、九州を縦断して日本海へと抜け、各地に大きな被害をもたらしました。特に暴風と大雨が同時に発生したため、土砂災害や河川の氾濫が頻発しました。台風に備えるためには、早めの避難が重要です。この記事では、台風の危険を回避するための準備や早期の避難行動について、過去の教訓を交えながら解説しています。
台風 明暗を分けた避難・9月26日 伊勢湾台風
1959年9月26日に上陸した伊勢湾台風は、日本の災害史において特筆される未曽有の大災害です。特に東海地方を中心に甚大な被害をもたらし、約5,000人の犠牲者が発生しました。この台風を契機に、日本の防災対策の基礎となる「災害対策基本法」が制定されました。被災地では避難のタイミングが生死を分けたと言われ、特に早めの避難が多くの命を救った事例もあります。この記事では、伊勢湾台風を振り返りながら、速やかな避難の重要性とその対策について考えます。
台風 高潮から身を守ることを考えてみる・8月21日 昭和45年台風10号
1970年に発生した昭和45年台風10号（通称「土佐湾台風」）では、台風と満潮が重なり高知市で大規模な浸水が発生しました。高潮から身を守るには日頃からの備えとともに、早めの避難が必要です。そのためには自ら判断できるよう心構えを持つことと、地域での助け合いも大事です。地域防災の重要性を認識し、災害時には隣近所との連携できるよう日頃からの取り組みが欠かせないといえます。