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地震

1100年前の巨大地震と備えについて考えてみる・7月13日(貞観11年5月26日) 貞観地震

1100年前の貞観地震は、マグニチュード8.3の巨大地震と津波によって多くの被害をもたらしました。そのような過去の災害を教訓に、現在も我々は地域の防災情報を知ることの重要性を認識しておくことは防災に取り組む上で重要です。自分の住んでいる地域における災害遺構や防災情報を把握することは、自然災害から生命を守るために不可欠です。地域の防災情報を知り、適切な対策を取ることは、万が一の災害に備える上で欠かせない要素です。命を守るためにも防災に関する情報を把握し、自分事として行動に移すことが大切です。
火山

防災は事前の心構えを持つことから・6月3日 雲仙普賢岳で大規模火砕流

1991年6月3日、長崎県・雲仙普賢岳で発生した大規模な火砕流は、多くの尊い命を奪い、火山災害の恐ろしさを私たちに突きつけました。この出来事は、「ただちに避難する」という行動の背後に、どれほどの心構えと知識が必要なのかを改めて教えてくれます。火山と共に生きる私たちにとって、防災の第一歩は、「自分も被災するかもしれない」と日頃から想像することにあるのです。
土砂災害

対岸の火事ではなく、他山の石・5月21日(寛政4年4月1日) 雲仙岳・眉山大崩壊「島原大変肥後迷惑」

1792年、長崎県島原市で発生した雲仙岳・眉山の大崩壊は、津波を引き起こし、対岸の熊本にも甚大な被害をもたらしました。「島原大変肥後迷惑」と呼ばれるこの災害は、火山と地震の複合災害として江戸時代最大規模のものとされ、1万5千人もの命が失われました。災害は決して「対岸の火事」ではなく、自分ごととして備える意識の大切さを、現代の私たちにも強く問いかけています。
つむじ風

気象災害としての突風について考えてみる・12月25日 羽越本線特急列車脱線転覆事故

2005年12月25日、山形県庄内町で発生した「羽越本線特急列車脱線転覆事故」では、特急列車が突風にあおられ脱線、車両が転落するという惨事が起こりました。また、台風や竜巻などによる暴風も、家屋の被害や日常生活の混乱を引き起こします。本記事では、過去の災害事例や気象現象に潜む危険性を振り返り、突風への備え方について考えます。自然の脅威に正しく備えることで、被害を最小限に抑える術を探りましょう。
つむじ風

事前、早めが防災の基本・6月21日 台風6号

2004年6月21日に発生した台風6号は、沖縄から東北地方にかけて強い暴風をもたらし、各地で大きな影響を与えました。暴風による被害は、歩行者の転倒や交通障害、建物の損壊など多岐にわたります。特に、最大瞬間風速57.1m/sが観測された室戸岬では、その猛威が顕著でした。台風への備えは「事前、早め」が基本です。気象情報を確認し、早めの防災対策や避難行動を心掛けましょう。
火山

噴火をどう警戒するかを考えてみる・6月30日 箱根山噴火

観光地として知られる神奈川県・箱根山で、2015年6月30日、大涌谷の噴気地帯において噴火が確認され、噴火警戒レベルが「入山規制」を意味するレベル3に引き上げられました。突然の火山活動にどう備えるか――本記事では、噴火警戒レベルの仕組みと、私たちがとるべき行動について考えます。
事故

雪による交通への影響を考えてみる・3月5日 米坂線雪崩直撃事故

1940年3月5日、山形県の米坂線で発生した雪崩直撃事故は、15名の尊い命を奪い、30名に重傷を負わせる痛ましい事故でした。この記事では、雪崩のメカニズムや発生しやすい場所、前兆現象について解説し、雪崩災害から身を守るための知識と対策を紹介します。
土砂災害

一次災害を原因として発生する災害、二次災害について考えてみる・8月1日 川崎市高津区で土砂災害

1989年8月1日、川崎市高津区で土砂災害が発生し、川崎市消防局のレスキュー隊が救助活動にあたっていたところ、再度土砂崩れが発生し、消防士3人が犠牲となりました。土砂災害の後、さらなる被害が発生することがあります。土砂災害が連鎖的に発生する場合があり、避難が難しい状況になることがあります。大雨や地震の際はがけに近づかないようにし、前兆を見逃さず避難することが必要です。災害時には普段では経験しない状況が発生するため、慎重な対応が求められます。
つむじ風

竜巻から身を守ることを考えてみる・5月20日 米国・ムーア竜巻

2013年にアメリカ・オクラホマ州ムーアで発生した大規模竜巻は、多くの命と家を奪いました。本記事ではその被害を振り返りつつ、日本でも役立つ「竜巻注意情報」や、いざというときの避難行動について紹介します。
復興

災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火

 兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
 神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区(約233ha)に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年(平成7年)3月17日に、土地区画整理事業(124.6ha)と、市街地再開発事業(25.9ha)の都市計画決定を行いました。
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