地震 地震があれば津波を警戒 ・5月16日十勝沖地震
1968年5月16日に発生した「十勝沖地震」、青森県東方沖を震源とするマグニチュード7.9の地震は、北海道から東北の太平洋沿岸に大きな津波被害をもたらしました。過去の災害から学び、私たちは地震発生直後の的確な避難行動と正確な情報の取得が命を守る鍵であることを忘れてはなりません。
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地震 地震があったら洪水にも警戒が必要・6月8日（安政5年4月26日） 安政5年4月洪水
1858年6月8日、富山県の常願寺川で発生した大洪水は、数カ月前の大地震によって引き起こされたものでした。地震による山崩れが川をせき止め、その後の地震で堰が決壊し、土石流と洪水が人々を襲ったのです。この記事では、当時の被害の実態や教訓を振り返り、災害への備えの重要性を考えます。
事故 防災と景観について考えてみる・5月11日 紫雲丸事故
1955年5月11日、濃霧の瀬戸内海で起きた紫雲丸事故は、多くの修学旅行生が犠牲となった痛ましい海難事故でした。この悲劇はやがて瀬戸大橋建設へとつながり、地域の防災と交通インフラの在り方に大きな影響を与えました。本記事では、紫雲丸事故をきっかけに整備された防災インフラや、観光地と防災がどう共存しているのかについて考えます。
大雨 記録的な大雨、「分かっていたならもっと準備をしていたのに」・9月11日 東海豪雨
2000年9月11日、東海地方を襲った記録的な豪雨は、名古屋市で平年の9月の2倍に達する降水量をもたらし、都市機能を麻痺させました。この豪雨を経験して川の決壊による恐怖と避難の難しさ、そして「もし分かっていたら、もっと準備ができたのに」との被災経験からの言葉があります。過去の災害の教訓から、「自らの命は自らで守る」ことの重要性が再認識され、地域全体での防災に向けた取り組みが防災に取り組む上で大事です。
地震 日本地震学会発足の契機・2月22日 横浜地震
1880年（明治13年）2月22日、横浜でマグニチュード5.5～6.0の地震が発生しました。被害は比較的小規模で、煙突の破損や家屋の壁が崩れる程度でしたが、この地震は当時の日本社会、特に外国人居住者に強い印象を与えました。これを契機に、日本で初めての地震学会が設立され、地震観測や耐震建築の研究が本格的に進められることになりました。
地震 戦時報道管制下の地震、災害を語り継ぐことを考えてみる・12月7日 東南海地震
この記事では、1944年12月7日に発生した東南海地震について、当時の戦時報道管制による影響と、その後の災害への備えの重要性を考察しています。東南海地震は第二次世界大戦中の厳しい報道管制下で発生し、被害の実態は大きく隠されていました。特に軍需工場や学校を中心に甚大な被害が出たにもかかわらず、当時の報道ではその被害はほとんど伝えられませんでした。このような「隠された災害」を振り返り、災害の記録を次世代に語り継ぐことが防災に役立つ可能性について考える機会としています。
大雨 「マイ・タイムライン」で豪雨災害の対応を考えてみる・7月5日～6日 九州北部豪雨
2017年7月、福岡県や大分県を中心に九州北部を襲った記録的な豪雨は、多くの命と暮らしを奪う甚大な被害をもたらしました。この災害を教訓に、注目されるようになったのが「マイ・タイムライン」という防災行動計画です。自分や家族の命を守るため、災害発生の前から避難行動を時系列で整理しておくことの大切さを、改めて考えてみましょう。
津波 噴火による津波を想定する・8月29日（寛保元年7月19日） 渡島大島大噴火
1741年8月29日、北海道南西部の渡島大島で大規模な噴火が発生し、山体崩壊と大津波が引き起こされました。これにより、対岸の渡島半島西岸から青森県津軽半島に至る広範囲にわたって甚大な被害がもたらされました。噴火による津波の特徴や、それに対する避難の重要性について知ることにより、過去の災害事例を学び、未来の減災に向けた備えを取り組みましょう。
地震 太平洋側とは異なる日本海側地震の注意点・3月25日 能登半島地震
2007年3月25日に発生した能登半島地震は、石川県で観測史上初となる感度6強を記録しました。日本海側では、海陸断層の影響により、地震発生直後に津波が到達する可能性があるため、迅速な避難が求められます。
地震 稲むらの火と津波対策、津波が起きたらてんでんに避難する・12月24日（安政元年11月5日） 安政南海地震
1854年12月24日に発生した安政南海地震では、巨大津波が和歌山県広村（現：広川町）を襲い、多くの命が危険にさらされました。このとき、村の郷士・浜口梧陵は収穫した稲を燃やして村人を高台に誘導し、多くの命を救いました。この「稲むらの火」の逸話は、津波対策や災害時の迅速な判断の重要性を伝える象徴的なエピソードとして知られています。現代でも、津波防災や復興への意識を高める取り組みが行われており、未来を担う世代にその教訓が受け継がれています。