北海道

火山

迅速な避難のための心がけを考えてみる・3月31日~ 有珠山噴火

噴火と避難 2000年(平成12年)3月31日~ 有珠山噴火 有珠山噴火災害では、最大で15,815人が避難指示・勧告の対象となったものの、噴火前に迅速な避難が行われたこと等により人的被害はなかった。
津波

噴火による津波を想定する・8月29日(寛保元年7月19日) 渡島大島大噴火  

1741年8月29日、北海道南西部の渡島大島で大規模な噴火が発生し、山体崩壊と大津波が引き起こされました。これにより、対岸の渡島半島西岸から青森県津軽半島に至る広範囲にわたって甚大な被害がもたらされました。噴火による津波の特徴や、それに対する避難の重要性について知ることにより、過去の災害事例を学び、未来の減災に向けた備えを取り組みましょう。
地震

地震で警戒することを心得ておく・3月4日 十勝沖地震

津波、流氷などで被害拡大 1952年(昭和27年)3月4日 十勝沖地震 十勝沖を震源とするマグニチュード8.2の地震が発生し、浦河町、帯広市、釧路市などで震度5を観測しました。
台風

暴風から身を守る・10月18日~20日 昭和54年台風20号

観測史上最低気圧、日本列島のほとんどが暴風域に入る 1979年(昭和54年)10月18日から20日にかけて 昭和54年台風20号 10月6日にトラック島の南東海上で発生した台風20号は、12日には世界の観測史上最低気圧となる870hPaを記録するなど猛烈に発達し、その後は北上しながら非常に強い勢力で19日朝、和歌山県白浜市付近に上陸し本州を縦断、その後三陸沖に出て北海道東部に再上陸した。台風は温帯低気圧に変わった後も再び発達しました。
大雨

自然災害への備えと対策をマイ・タイムラインで考えてみる・8月20日~21日 北海道常呂川・湧別川水害

2016年8月20日から21日にかけて発生した北海道常呂川・湧別川水害は、長雨による河川の氾濫により地域住民に深刻な影響を及ぼしました。水害への備えはどのように行うべきなのか、そしてその際に活用できるツールの一つとして「マイ・タイムライン」があります。水害の防止に向けた備えとして、「マイ・タイムライン」の活用法について心得ておくことは防災取り組む上で有益です。
地震

大地震による津波から身を守ることを考えてみる・10月4日 北海道東方沖地震

1994年10月4日、北海道東方沖で発生したM8.1の大地震により、釧路市や厚岸町で震度6を観測し、広範囲で津波が発生しました。この災害は、自然の脅威を再認識させるものであり、津波に対する備えの重要性を改めて考えさせられます。特に、想定外の状況でも「素早い避難」を心がけることが命を守る鍵となります。この記事では、過去の津波災害を振り返り、津波から身を守るために必要な知識と具体的な対策について考察します。
土砂災害

大規模地震によるブラックアウトを想定してみる・9月6日 北海道胆振東部地震

2018年9月6日に発生した北海道胆振東部地震は、マグニチュード6.7の強震により北海道全域に甚大な被害をもたらしました。この地震で観測された北海道初の震度7や広範囲にわたる強い揺れだけでなく、日本で初めてのブラックアウトが発生し、多くの人々の日常生活や産業活動に深刻な影響を及ぼしました。停電時の対策や備えの重要性を考え、今後の災害に備えるための具体的な対応を心得ておくことは防災に取り組む上で有益です。
気象災害

春の嵐、メイストーム・5月9日 低気圧急発達「メイストーム」

メイストーム1954年(昭和29年)5月9日 低気圧急発達「メイストーム」低気圧が急速に発達しながら日本海西部から北海道東方海上へと進み、翌10日にかけて広い範囲で大荒れの天気になり、暴風や高波により漁船の沈没や消息不明などの海難事故が多発...
事前

地震体験をシミュレーションしておこう・6月17日 根室半島沖地震

相次ぐマグニチュード6~7級の余震 1973年(昭和48年)6月17日 根室半島沖地震 北海道の根室半島南東沖を震源とするマグニチュード7.4の1973年根室半島沖地震が発生し、釧路市と根室市で震度5を観測したほか、北海道から北陸地方にかけて揺れが感じられました。
台風

特別警報が発表されたらどうするかを考えておく・9月15日~16日 台風18号

2013年9月15日から16日にかけて、台風18号によって初めて「特別警報」が発表されました。この特別警報は、暴風や大雨が予想される際に発表されるもので、通常の警報を超える重大な危険を示します。台風18号の通過に伴い、紀伊半島では記録的な大雨が降り、風速も40m/sに達しました。この新しい警報システムの目的は、未曾有の自然災害に対する最も強い警戒を呼びかけることです。特別警報が発表された場合には、直ちに市町村の避難情報に従い、安全確保を優先することが求められます。
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