fram7

地震

江戸時代の首都直下地震を考えてみる・11月11日(安政2年10月2日) 安政江戸地震

1855年11月11日(安政2年10月2日)、現在の東京都心を震源とする安政江戸地震が発生しました。マグニチュード7と推定されるこの地震は、山の手や下町で甚大な被害を引き起こし、建物の倒壊や火災、液状化現象が各地で発生しました。江戸時代から今日まで、首都直下型地震のリスクは変わらず存在しています。災害に備えるために、住宅の耐震性や家具の固定といった対策を整え、地域や近隣との協力体制を築くことが重要です。
地震

山体崩壊、岩屑なだれにより複数の集落が埋没・5月31日 ペルー・アンカシュ地震

1970年5月31日、南米ペルーを襲ったアンカシュ地震は、地震そのものの揺れに加え、山体崩壊による岩屑なだれが壊滅的な被害をもたらしました。特に、ワスカラン山の大規模な崩壊によって発生した岩屑なだれは、複数の集落を一瞬で飲み込み、6万人以上の命が失われました。この災害を通じて、地震とそれに伴う二次災害の恐ろしさ、そして備えの重要性が改めて浮き彫りになりました。
地震

津波警報を知らせる「津波フラッグ」を知っておく・6月15日 喜界島地震

1911年6月15日に発生した喜界島地震は、奄美諸島近海を震源とするマグニチュード8.0の大地震で、津波も発生し地域に甚大な影響を与えました。こうした災害から命を守るために、視覚的に津波警報を伝える「津波フラッグ」の存在を知っておくことが大切です。いざというとき、迷わず避難行動が取れるよう、日頃からの意識が求められます。
火災

たき火による火災、不注意が出火原因になることを考える・5月2日~3日(嘉永7年4月6日~7日) 嘉永7年の大火「毛虫火事」

たき火をはじめとする火の取り扱いには、常に慎重さが求められます。1854年、京都で発生した「毛虫火事」も、たき火の不注意が原因でした。本記事では、嘉永7年の大火「毛虫火事」の経緯と、現代におけるたき火火災防止のポイントについて紹介します。
地震

「南海地震」、百年に一度の地震もヒトゴトとは思わず我がことと考えてみる・12月21日 昭和南海地震

南海トラフ沿いで発生する巨大地震は、過去から現代まで繰り返し地域に甚大な影響を与えてきました。1946年12月21日に発生した昭和南海地震は、多くの命を奪い、広範囲にわたる大津波で甚大な被害をもたらしました。この災害を忘れず、今後の南海トラフ地震への備えとして、過去の地震から何を学ぶべきかを考えてみましょう。地震や津波の備えは決して他人事ではなく、いつ起きてもおかしくない災害に対し、自分のこととして考えることが大切です。
地震

地震があれば津波にも注意・5月26日 日本海中部地震

1983年5月26日に発生した日本海中部地震では、地震直後に津波が沿岸を襲い、多くの被害をもたらしました。特に津波警報の伝達が不十分だったことや、津波への備えが不十分だったことが被害拡大の要因とされています。地震の際は津波にも注意を払い、すぐに行動することの重要性が改めて浮き彫りになった災害でした。
地震

わが家の耐震性をチェックしてみる・10月8日 パキスタン北部地震

2005年10月8日に発生したパキスタン北部地震は、マグニチュード7.6という大規模な地震で、多くの命を奪い、広範囲にわたる被害をもたらしました。特に、断食月で多くの人々が屋内に留まっていたため、犠牲者が増えたとされています。このような自然災害の脅威を前に、私たちの住まいの耐震性がいかに重要かを再認識する必要があります。この記事では、自宅の耐震性を確認する方法や、適切な耐震改修の重要性について考察します。
火災

都市火災の危険性と対策、身の守り方を考えておく・10月1日 昭和新潟大火

この記事では、1955年の昭和新潟大火を振り返り、都市火災の脅威とその対策について学びます。新潟市で発生した大規模火災は、強風と乾燥した気候により急速に拡大し、都市の防火対策に課題を残しました。また、火災は地震などの災害時にも発生するリスクが高く、私たち一人ひとりが火災への備えを日頃から心がけることが重要です。この記事では、火災から身を守るためのポイントや初期消火の大切さについても解説します。
地震

大事なのは津波から早く逃げること・7月12日 北海道南西沖地震

地震により奥尻島に津波が襲来 1993年(平成5年)7月12日 北海道南西沖地震 北海道南西沖を震源とするマグニチュード7.8の北海道南西沖地震が発生し、震源に近い奥尻島では、地震直後に高さ約20mの大津波に襲われました。
復興

災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火

 兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
 神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区(約233ha)に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年(平成7年)3月17日に、土地区画整理事業(124.6ha)と、市街地再開発事業(25.9ha)の都市計画決定を行いました。
タイトルとURLをコピーしました