地震 高層ビル「凌雲閣」の地震被害、長周期地震動を考えてみる・6月20日 明治東京地震
「煙突地震」とも呼ばれたこの地震では、煉瓦造の洋風建築に大きな被害が出ました。高層建築物における揺れの特徴や、当時の被害状況から、現代の地震対策にも通じる教訓を見つめ直します。
fram7
地震 
台風 風水害への備えとして、家や地域のリスクや防災気象情報・避難情報を前もって知っておく・8月14日 台風7号
1959年8月14日、台風7号が中部地方を縦断し、静岡、山梨、長野、新潟の各県に甚大な被害をもたらしました。山間部では最大800mmの大雨が降り、強風が吹き荒れ、広範囲での風水害が発生しました。このような過去の教訓を踏まえ、風水害への備えが重要です。ハザードマップを活用して地域のリスクを把握し、防災気象情報に基づいて適切な行動を取ることが、命を守るための基本となります。
つむじ風 竜巻から身を守ることを考えてみる・5月20日 米国・ムーア竜巻
2013年にアメリカ・オクラホマ州ムーアで発生した大規模竜巻は、多くの命と家を奪いました。本記事ではその被害を振り返りつつ、日本でも役立つ「竜巻注意情報」や、いざというときの避難行動について紹介します。
互助 スムーズな災害対応、「自助」「共助」「公助」について考えてみる・11月22日 長野県神城断層地震
2014年に発生した長野県神城断層地震では、迅速な救助活動が行われ、負傷者は出たものの死者はありませんでした。この地震で注目されたのが、住民同士の「共助」によるスムーズな災害対応です。山間部の集落でも孤立することなく、早期の安否確認が可能だったことで、行政や公的機関は「公助」に集中でき、全体的な対応が円滑に進みました。この記事では、「自助」「共助」「公助」という災害時の重要な3つの支えについて、その役割と重要性を考えます。
地震 日本地震学会発足の契機・2月22日 横浜地震
1880年（明治13年）2月22日、横浜でマグニチュード5.5～6.0の地震が発生しました。被害は比較的小規模で、煙突の破損や家屋の壁が崩れる程度でしたが、この地震は当時の日本社会、特に外国人居住者に強い印象を与えました。これを契機に、日本で初めての地震学会が設立され、地震観測や耐震建築の研究が本格的に進められることになりました。
気象災害 車の立ち往生や除雪作業中の事故、大雪の時の心構えを考える・12月14日～21日 冬型の気圧配置による大雪
2020年12月14日から21日にかけて、冬型の気圧配置による大雪が発生し、北日本から西日本の日本海側で記録的な積雪が観測されました。この影響で新潟県や群馬県の高速道路で車の立ち往生が相次ぎ、除雪作業中の事故や交通障害が発生しました。特に群馬県藤原では、48時間と72時間の降雪量で全国記録を更新する大雪となり、全国で死傷者も多数出るなど厳しい状況が続きました。本記事では、大雪による立ち往生や屋根雪事故を防ぐための対策や注意点について解説します。
気象災害 首都圏での大雪を考えてみる・4月8日 関東甲信4月の大雪
首都圏では雪に対する備えが十分でないことが多く、交通機関の混乱やライフラインの影響が大きくなりがちです。1988年4月8日には関東甲信地方で季節外れの大雪が発生し、東京都心でも9cmの積雪を記録しました。本記事では、この過去の事例を振り返りながら、大雪時の交通対策や防災のポイントを考えていきます。
大雨 残してくれた”備え”、そして教訓を考える・7月26日（享保5年6月21日） 福岡・朝倉の水害
1720年7月26日（享保5年6月21日）、福岡県の筑後川流域で大雨による洪水や土砂災害が発生しました。筑紫平野の南縁に連なる耳納山地では山津波が発生し、洪水と合わせて61人が死亡、家屋の流失211戸という記録が残っています。この水害で山崩れや橋が流されるなどの被害を受けた現在の福岡県朝倉市にある地名が古文書に記載されており、「平成29年（2017年）7月九州北部豪雨」で大きな被害を受けた地域とも一致することから、過去の水害の伝承という観点から注目を集めています。
事前 地震体験をシミュレーションしておこう・6月17日 根室半島沖地震
6月17日は、1973年に発生した「根室半島沖地震」を思い起こす日です。マグニチュード7.4の強い揺れは北海道を中心に広範囲に影響を及ぼしました。地震はいつ起きるかわかりません。だからこそ、日頃からの備えが大切です。この記事では、震度6強の地震を想定したシミュレーションを通じて、いざという時にどう行動すべきかを考えていきます。家族や自分の命を守るために、今できることを一緒に確認してみましょう。
台風 タイムラインや防災気象情報で災害に備える・9月30日 平成30年台風24号
平成30年9月30日に日本列島を縦断した台風24号は、猛烈な風と高潮をもたらし、南西諸島から東日本にかけて甚大な被害を引き起こしました。各地で観測された強風や高潮、家屋の損壊や浸水被害など、自然の猛威が明らかになる中、災害対策の重要性が浮き彫りとなりました。特に、事前の防災情報やタイムラインを活用することで、被害を最小限に抑える行動が求められます。本記事では、台風24号の影響や防災情報の活用方法について解説します。