地震 津波地震、揺れは大きくなくても津波に注意・2月3日(慶長9年12月16日) 慶長地震
1605年2月3日（慶長9年12月16日）に発生した「慶長地震」は、地震による揺れが小さかったにもかかわらず、このような「津波地震」の例から、地震発生後の津波への警戒が重要かがわかります。過去の教訓に学び、備えるべきことを考察します。
地震 
ハザードマップ 洪水ハザードマップを見て、洪水の際に注意すべき点を想定しておく・9月3日～12日 琵琶湖・明治29年の大洪水
9月3日から12日にかけて発生した琵琶湖周辺の「明治29年の大洪水」は、記録的な大雨によって広範囲が浸水した歴史的な災害です。彦根市では一日で597mmもの降雨が観測され、琵琶湖の水位は＋3.76mに達しました。この経験から、琵琶湖の水位調整や河川管理が強化されることになりました。現代でも、ハザードマップを確認し、被害の想定と避難場所の確認をしておくことが防災の基本です。地域の災害リスクを把握し、早めの備えが求められます。
事故 防災と景観について考えてみる・5月11日 紫雲丸事故
1955年5月11日、濃霧の瀬戸内海で起きた紫雲丸事故は、多くの修学旅行生が犠牲となった痛ましい海難事故でした。この悲劇はやがて瀬戸大橋建設へとつながり、地域の防災と交通インフラの在り方に大きな影響を与えました。本記事では、紫雲丸事故をきっかけに整備された防災インフラや、観光地と防災がどう共存しているのかについて考えます。
気象災害 大雪への備えを考えておく・1月～2月 昭和52年豪雪
<!-- wp:paragraph -->1977年（昭和52年）の1～2月に全国を襲った歴史に残る豪雪災害は、低温と大量の雪により多くの被害をもたらしました。本記事では、その歴史的な「昭和52年豪雪」を振り返るとともに、現代における大雪対策や事故防止のポイント、そして雪による生活への影響と対策について、分かりやすくまとめています。
火災 戦後最大級の大火・4月17日 鳥取大火
1952年4月17日、鳥取市で発生したこの火災は、強風にあおられて旧市街地の大半を焼き尽くし、多くの家屋や公共施設が失われました。発生から12時間後、ようやく鎮火したこの火災の被害は甚大で、戦後日本における最大規模の都市火災のひとつとして語り継がれています。改めてその被害と教訓を振り返り、火災への備えについて考察します。
台風 身にせまる災害を知り、早めに避難をすることを考えてみる・9月25日 山梨・足和田土石流災害
1966年9月25日に山梨県足和田村（現在の富士河口湖町）で発生した足和田土石流災害は、2つの台風による記録的な大雨が引き金となり、西湖湖畔の2つの集落が壊滅状態となる大惨事でした。死者・行方不明者は94人にのぼり、両集落は後に移転し、民宿村として復興しました。この災害から得られた教訓と防災情報、避難対策の重要性について考察します。
大雨 水害から身を守るための気象情報の入手を考えてみる・8月6日 平成5年8月豪雨・鹿児島8.6水害
平成5年8月6日、九州南部を中心に前線の活動が活発となり、鹿児島県では記録的な大雨が降りました。鹿児島市内では歴史的な石橋が流失し、多くの住民やJRの乗客が孤立する事態となりました。近年、都市化の進行や異常気象の増加に伴い、局地的大雨や都市型水害が頻発しています。特に、短時間に狭い範囲で集中して降る「ゲリラ豪雨」や「集中豪雨」による被害が顕著です。これに対応するためには、事前の情報収集と早期の対応が重要です。気象庁が提供する防災情報を活用し、自分の地域の状況を常に把握しておくことが求められます。
事前 あした関東大震災があると想像してみる・9月1日 関東大震災
9月1日は、防災の日として日本中で防災意識を高める日です。1923年に発生した関東大震災から100年が経過し、私たちは自然災害に対する備えについて多くの知識と経験を積み重ねてきました。しかし、100年分の備えがあるからといって安心できるわけではありません。この記事では、100年前の関東大震災を振り返り、現代に生きる私たちがどのように防災意識を高め、未来の災害に備えていくべきかを考察します。
復興 災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火
兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
土砂災害 災害後を考えてみる・7月19日 平成18年7月豪雨・長野県岡谷市土石流災害
豪雨による災害が引き起こす被害は甚大であり、土砂崩れや土石流はその猛威を示します。2006年に発生した平成18年7月豪雨による長野県岡谷市での土石流災害では、どのような取り組みがなされ、被害を最小限に食い止めるための対策が行われてきたのか、その歩みをたどりつつ岡谷市が安全で安心なまちを目指す取り組みに焦点を当てていきます。災害時における情報収集や伝達の重要性、以前の水害から得られた教訓が現在に生かされている事例など、災害への備えは常に必要であり、過去の経験や取り組みから学び、未来につなげることは防災に取り組む上で有益であることを心得ておくことが大事です。