土砂災害 「怖いな」と思ったら早く避難・7月3日 熱海市伊豆山土石流災害
2021年7月、静岡県熱海市伊豆山地区で発生した大規模な土石流災害は、多くの命と生活を一瞬で奪いました。梅雨前線による大雨が引き金となり、崩壊した土砂が一気に流れ下ったのです。土砂災害は予測が難しく、危険を感じた時にはすでに避難の猶予がないこともあります。この記事では、熱海の災害を教訓に、いかに早めの避難が大切か、そして「怖いな」と感じたその瞬間の行動が命を守ることを伝えています。
土砂災害 
火山 迅速な避難のための心がけを考えてみる・3月31日～ 有珠山噴火
2000年3月31日に発生した有珠山噴火では、約15,815人が避難対象となりましたが、事前の避難が功を奏し、人的被害はありませんでした。噴火や大規模災害時には、一刻も早い避難が生死を分けることがあります。本記事では、有珠山噴火の事例をもとに、迅速な避難の重要性や、日頃の備えについて考えます。
水害 一気に起こる川の氾濫、避難は早く、川には近寄るべからず・7月2日（明治元年5月13日） 明治元年の洪水
川の氾濫は、気づいたときにはすでに危険が迫っていることが少なくありません。1868年、明治元年の大雨では淀川が決壊し、大阪の広い地域が深刻な浸水被害に見舞われました。この記事では、歴史に学びながら、川の氾濫にどう備えるべきか、そして早期避難と「川に近寄らない」ことの重要性について考えます。
大雨 平成最悪の豪雨災害、西日本豪雨が遺した教訓と課題を考える・6月28日～7月8日 平成30年7月豪雨（西日本豪雨）
2018年夏、西日本各地を襲った記録的な豪雨は、多くの命と暮らしを奪いました。平成30年7月豪雨では、11府県に大雨特別警報が発表され、広範囲で河川の氾濫や土砂災害が相次ぎました。特に岡山・広島・愛媛の被害は甚大で、防災情報と避難行動のあり方が大きく問われる出来事となりました。
地震 地震で山体崩壊も、その時の心構えを前もって考えてみる・9月14日 長野県西部地震
1984年9月14日に発生した長野県西部地震は、御嶽山南側斜面の山体崩壊を引き起こし、王滝村を襲った大規模な土石流や岩屑流により多くの尊い命が失われました。地震による山体崩壊のリスクについて考察し、全国地震動予測地図や地震ハザードステーションJ-SHISを活用し事前の心構えを持っておくことは重要性です。
地震 5時間後に太平洋沿岸に津波注意報、地震があったら津波に注意・1月4日 ニューギニア島沖地震
インドネシア・ニューギニア島沖で発生した一連の強い地震では、日本でも数時間後に津波注意報が出され、小笠原諸島などで最大40cmの津波が観測されました。津波は到達まで時間差があるうえ、その規模を完全に予測することはできません。今回の事例は、地震発生時には「揺れを感じなくても津波に注意し、早めの避難」が重要であることを改めて示しています。
大雨 「マイ・タイムライン」で豪雨災害の対応を考えてみる・7月5日～6日 九州北部豪雨
2017年7月、福岡県や大分県を中心に九州北部を襲った記録的な豪雨は、多くの命と暮らしを奪う甚大な被害をもたらしました。この災害を教訓に、注目されるようになったのが「マイ・タイムライン」という防災行動計画です。自分や家族の命を守るため、災害発生の前から避難行動を時系列で整理しておくことの大切さを、改めて考えてみましょう。
火山 江戸に灰を降らせた「宝永噴火」、富士山は活火山だと心得ておく・12月16日 宝永噴火
1707年の宝永噴火に焦点を当て、富士山噴火の影響と現代社会における備えの重要性について考察します。宝永噴火は、富士山の歴史の中でも特に激しい噴火で、噴火による火山灰や噴石は江戸（現在の東京）にまで降り注ぎ、周辺地域に甚大な被害をもたらしました。この記事では、富士山の噴火が再び起きた場合に首都圏を含む広範囲に影響が及ぶ可能性について検証し、災害への備えや安全対策について紹介します。
事前 防災用品を点検しておこう・3月1日「防災用品点検の日」
3月1日は「防災用品点検の日」です。この日は、防災用品の状態を確認し、必要なものを補充する良い機会となります。非常食や飲料水の賞味期限、懐中電灯の電池、防災バッグの中身など、いざという時に備えてしっかり点検しておきましょう。定期的な確認と補充が、災害時の安心につながります。
大雨 水害から身を守るための気象情報の入手を考えてみる・8月6日 平成5年8月豪雨・鹿児島8.6水害
平成5年8月6日、九州南部を中心に前線の活動が活発となり、鹿児島県では記録的な大雨が降りました。鹿児島市内では歴史的な石橋が流失し、多くの住民やJRの乗客が孤立する事態となりました。近年、都市化の進行や異常気象の増加に伴い、局地的大雨や都市型水害が頻発しています。特に、短時間に狭い範囲で集中して降る「ゲリラ豪雨」や「集中豪雨」による被害が顕著です。これに対応するためには、事前の情報収集と早期の対応が重要です。気象庁が提供する防災情報を活用し、自分の地域の状況を常に把握しておくことが求められます。