火山 噴火をどう警戒するかを考えてみる・6月30日 箱根山噴火
観光地として知られる神奈川県・箱根山で、2015年6月30日、大涌谷の噴気地帯において噴火が確認され、噴火警戒レベルが「入山規制」を意味するレベル3に引き上げられました。突然の火山活動にどう備えるか――本記事では、噴火警戒レベルの仕組みと、私たちがとるべき行動について考えます。
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火山 警戒レベルととるべき防災対応・5月29日 口永良部島噴火
2015年5月29日、鹿児島県の口永良部島で発生した爆発的噴火では、気象庁が全国で初めて「噴火警戒レベル5＝避難」を発表し、全島民が島外へ避難する事態となりました。本記事では、当時の状況を振り返りながら、「噴火警戒レベル」とは何か、それぞれのレベルに応じて私たちが取るべき防災対応について解説します。
火山 噴火と異常気象の関係について考えてみる・6月7日 フィリピン・ピナトゥボ火山大噴火
1991年6月7日、フィリピン・ルソン島のピナトゥボ火山で発生した大噴火は、火山災害の恐ろしさを世界に知らしめる出来事となりました。この噴火により、火山灰や噴煙が成層圏に達し、地球規模の異常気象や「火山の冬」と呼ばれる気温低下を引き起こしました。火山噴火がもたらす影響は、地元だけでなく世界中に広がる可能性があることを考えるきっかけとなる出来事です。
火山 「火山の冬」、噴火による影響を考えてみる・4月10日 インドネシア・タンボラ火山大噴火
火山の噴火は、地球規模の気候変動を引き起こすことがあります。1815年4月10日にインドネシアのタンボラ火山で発生した大噴火は、記録に残る中で人類史上最大の噴火とされ、その影響は世界中に及びました。この噴火によって大量の火山灰が大気中に放出され、翌年は「夏のない年」と呼ばれる異常気象が発生。農作物の不作や飢饉を招きました。本記事では、タンボラ火山の噴火がもたらした影響と、噴火が地球環境に及ぼす影響について考察します。
火山 火山防災マップで噴火に備える・6月24日 阿蘇山噴火
活火山・阿蘇山の脅威に備えるには、正確な情報と事前の準備が欠かせません。1958年6月24日の噴火では、直径50cmもの噴石が飛散するなど大きな被害が出ました。阿蘇山火山防災マップを活用し、自分の暮らす地域のリスクを把握しておくことが、命を守る第一歩です。
火山 火山に登山する時の注意点を知っておく・9月27日 御嶽山噴火
2014年9月27日、御嶽山で発生した噴火は、秋の紅葉シーズン中に多くの登山者が山頂付近にいる中で発生し、多大な被害をもたらしました。この噴火では、死者58名、負傷者69名、行方不明者5名が出るという悲惨な結果となりました。火山噴火は大きな予兆が見られないことも多く、御嶽山噴火を教訓に、登山者を含むすべての人々が日常的な備えや情報収集を行う重要性が改めて認識されています。
火山 防災は事前の心構えを持つことから・6月3日 雲仙普賢岳で大規模火砕流
1991年6月3日、長崎県・雲仙普賢岳で発生した大規模な火砕流は、多くの尊い命を奪い、火山災害の恐ろしさを私たちに突きつけました。この出来事は、「ただちに避難する」という行動の背後に、どれほどの心構えと知識が必要なのかを改めて教えてくれます。火山と共に生きる私たちにとって、防災の第一歩は、「自分も被災するかもしれない」と日頃から想像することにあるのです。
火山 噴火に備えることを考えてみる・3月9日 桜島・昭和噴火
桜島は日本でも特に活発な火山の一つであり、過去にも大規模な噴火が発生しています。1946年3月9日に起きた「昭和噴火」では、昭和火口から流れ出た溶岩が周囲に甚大な被害をもたらしました。現在も桜島の噴火活動は続いており、私たちは火山のリスクを正しく理解し、備えることが重要です。本記事では、昭和噴火の概要とともに、噴火被害を最小限に抑えるための対策や噴火の予兆について紹介します。
火山 災害の歴史から防災を考えてみる・7月31日（天応元年7月6日）富士山で最古の噴火記録
富士山の最古の噴火記録は、781年7月31日（天応元年7月6日）に『続日本紀』に記録されています。この噴火に伴う降灰の詳細は不明ですが、富士山における最古の噴火とされています。幕府は1707年の宝永噴火に対して迅速な初動対応を行い、知識人の協力を得て適切な情報と対応を提供しました。現代の災害対応や防災にも学ぶべき点があります。
津波 噴火による津波を想定する・8月29日（寛保元年7月19日） 渡島大島大噴火
1741年8月29日、北海道南西部の渡島大島で大規模な噴火が発生し、山体崩壊と大津波が引き起こされました。これにより、対岸の渡島半島西岸から青森県津軽半島に至る広範囲にわたって甚大な被害がもたらされました。噴火による津波の特徴や、それに対する避難の重要性について知ることにより、過去の災害事例を学び、未来の減災に向けた備えを取り組みましょう。