地震 観測史上初の全都道府県で有感地震・5月30日 小笠原諸島西方沖の地震
2015年5月30日、小笠原諸島西方沖で発生した深発地震は、日本列島全体を揺らしました。震源の深さは682km、マグニチュード8.1。通常とは異なる“深発地震”の特性により、遠く離れた地域でも強い揺れを感じるという“異常震域”現象が生じ、47都道府県すべてで有感地震となったこの出来事は、地震の特性や備えの重要性を改めて私たちに突きつけました。
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事前 ブロック塀倒壊による被害が多発、耐震基準変更の契機・6月12日 宮城県沖地震
1978年6月12日に発生した宮城県沖地震では、多くの命が倒壊したブロック塀の下敷きになるなど、都市部の脆弱な構造物が深刻な被害をもたらしました。この悲劇を契機に、建物の耐震性が強く見直され、1981年には建築基準法の大きな改正が行われました。この記事では、ブロック塀倒壊の教訓と、現在に続く耐震基準の重要性について考えます。
事前 「元旦に地震がおきる」ことを考えてみる・1月１日 能登半島地震
2024年元旦、石川県能登地方を襲ったマグニチュード7.6の地震は、多くの人々に「新年早々の災害」という衝撃を与えました。穏やかに迎えるはずの日が、一瞬で非日常へと変わる──そんな現実を突きつけた能登半島地震。この記事では、「元旦に地震や津波を想定する」という視点から、災害への備えのあり方を改めて考えます。
地震 江戸時代の首都直下地震を考えてみる・11月11日（安政2年10月2日） 安政江戸地震
1855年11月11日（安政2年10月2日）、現在の東京都心を震源とする安政江戸地震が発生しました。マグニチュード7と推定されるこの地震は、山の手や下町で甚大な被害を引き起こし、建物の倒壊や火災、液状化現象が各地で発生しました。江戸時代から今日まで、首都直下型地震のリスクは変わらず存在しています。災害に備えるために、住宅の耐震性や家具の固定といった対策を整え、地域や近隣との協力体制を築くことが重要です。
地震 大事なのは津波から早く逃げること・7月12日 北海道南西沖地震
地震により奥尻島に津波が襲来 1993年（平成5年）7月12日 北海道南西沖地震 北海道南西沖を震源とするマグニチュード7.8の北海道南西沖地震が発生し、震源に近い奥尻島では、地震直後に高さ約20mの大津波に襲われました。
地震 地震による倒壊、安全で安心な家を考えてみる・4月25日 ネパール地震
2015年4月25日に発生したネパール地震は、歴史的建造物の倒壊や甚大な人的被害をもたらしました。日本と同じく地震の多い国に暮らす私たちにとって、この災害は「家の安全性」について改めて考えるきっかけとなります。この記事では、ネパールの被害状況を振り返りながら、日本の耐震基準や、わが家の耐震性をチェックする方法について紹介します。
地震 「失われた250年」、首都での地震や津波を想定してみる・11月1日 リスボン大地震
1755年に発生したリスボン大地震は、ポルトガル全土に甚大な被害をもたらしました。この地震の震源は大西洋の海底で、マグニチュード8.5〜9.0の規模と推定されており、津波や火災がリスボン市内を襲いました。特に、30メートルにも及ぶ津波や6日間続いた火災により、リスボン市の85％の建物が崩壊し、9万人の死者を出す大惨事となりました。この歴史的災害は、東日本大震災と同様に、都市部に起こる巨大地震の恐怖を再認識させ、防災の重要性を考える契機となります。
地震 震度と揺れ・5月1日 男鹿地震
1939年5月1日、秋田県男鹿半島を震源とする「男鹿地震」が発生しました。震源の浅さによって強い揺れが広範囲に影響を与え、多くの被害が出ました。本記事では、男鹿地震の特徴や震度と揺れの関係、そして地震時に命を守るためにできる備えについて紹介します。
地震 震度6強の地震から命を守る、家具固定を考えてみる・10月6日 鳥取県西部地震
2000年10月6日、鳥取県西部でマグニチュード7.3、最大震度6強の地震が発生しました。この鳥取県西部地震は、幸いにも死者や火災がなく、被害が抑えられました。その要因には、震源が住宅密集地から離れた山間部にあったことや、発生時刻が昼食後の時間帯だったことが挙げられます。この記事では、地震発生時の現場の様子や家具転倒防止の重要性についても触れ、室内の安全対策を再確認する必要性を訴えています。
地震 「避難勧告」から「避難指示」に、避難について考えてみる・11月15日 千島列島沖地震
2006年、千島列島沖で発生した大規模地震（M7.9）により、日本沿岸には津波警報や注意報が発表されました。多くの地域で津波が観測されましたが、実際の被害は予測を下回り、避難者数も少ない結果に。こうした中で避難勧告の意義や課題が浮き彫りになり、さらに2021年には「避難勧告」が廃止され「避難指示」に統一される法改正も行われました。本記事では、過去の事例をもとに避難情報の意義や新たな避難ルールについて考えます。