地震 地震があったら津波に注意・2月29日 八丈島東方沖の地震
1972年2月29日、八丈島東方沖でマグニチュード7.0の地震が発生しました。八丈島では震度5を観測し、津波も東北から四国にかけて到達しましたが、大きな被害には至りませんでした。津波の規模は地震の震源の深さや発生メカニズムによって異なるため...
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地震 地震があったら洪水にも警戒が必要・6月8日（安政5年4月26日） 安政5年4月洪水
1858年6月8日、富山県の常願寺川で発生した大洪水は、数カ月前の大地震によって引き起こされたものでした。地震による山崩れが川をせき止め、その後の地震で堰が決壊し、土石流と洪水が人々を襲ったのです。この記事では、当時の被害の実態や教訓を振り返り、災害への備えの重要性を考えます。
地震 家屋の倒壊による被害の拡大、家屋の耐震化を考えてみる・1月1日 能登半島地震
2024年1月1日、石川県能登半島で発生したマグニチュード7.6の大地震は、東日本大震災以来の大津波警報を伴い、多くの地域で震度7を記録しました。この地震では、家屋の倒壊やインフラの脆弱性が浮き彫りになり、特に耐震化が遅れていた地域で大きな被害が発生しました。この記事では、地震に対する備えとして、家屋の耐震化の重要性と私たちにできる対策について考えます。
地震 地震、事前の備えを考えてみる・8月19日 北美濃地震
1961年8月19日に発生した北美濃地震は、北陸地方から岐阜県にかけて広範囲に被害をもたらしました。震源が山間部であったため、地震による土砂災害が多発し、多くの命が失われました。この記事では、北美濃地震の被害について振り返るとともに、地震への備えの重要性について考えます。地震が起きる前に、家庭内の安全対策や耐震性の確認を行い、災害時に備えることの大切さを学びましょう。
地震 地域の防災対策を考えてみる・3月27日 越前岬沖地震
1963年3月27日に発生した越前岬沖地震は、福井県敦賀市や兵庫県豊岡市で震度5を記録し、広範囲に揺れをもたらしました。この地震をきっかけに、福井県では地域の防災対策が強化され、現在も地域防災計画の整備が進められています。本記事では、越前岬沖地震の概要と、それを教訓とした地域の防災対策について考えます。
地震 火山の噴火と地震、備えを考えてみる・2月21日 えびの地震
1968年2月21日に発生した「えびの地震」は、戦後最大規模の火山性地震として知られています。マグニチュード6.1の地震をはじめ、前震や余震も観測され、霧島山周辺の火山活動が引き金となったとされています。この記事では、火山性地震の特徴や、地震から身を守るための日頃の備えについて考えてみます。防災意識を高める一助にしていただければ幸いです。
互助 スムーズな災害対応、「自助」「共助」「公助」について考えてみる・11月22日 長野県神城断層地震
2014年に発生した長野県神城断層地震では、迅速な救助活動が行われ、負傷者は出たものの死者はありませんでした。この地震で注目されたのが、住民同士の「共助」によるスムーズな災害対応です。山間部の集落でも孤立することなく、早期の安否確認が可能だったことで、行政や公的機関は「公助」に集中でき、全体的な対応が円滑に進みました。この記事では、「自助」「共助」「公助」という災害時の重要な3つの支えについて、その役割と重要性を考えます。
地震 家の耐震を考えてみる・10月21日 鳥取県中部の地震
2016年10月21日に発生した鳥取県中部の地震は、マグニチュード6.6を記録し、10,000軒以上の住宅に損壊が生じました。この地震を通じて、特に古い住宅の耐震性が改めて問われることとなりました。瓦屋根に対する耐震性の誤解や、適切な設計・施工の重要性についても注目が集まっています。本記事では、住宅の耐震性を考慮する際のポイントや、耐震基準の歴史と最新の対策について解説します。
地震 5時間後に太平洋沿岸に津波注意報、地震があったら津波に注意・1月4日 ニューギニア島沖地震
インドネシア・ニューギニア島沖で発生した一連の強い地震では、日本でも数時間後に津波注意報が出され、小笠原諸島などで最大40cmの津波が観測されました。津波は到達まで時間差があるうえ、その規模を完全に予測することはできません。今回の事例は、地震発生時には「揺れを感じなくても津波に注意し、早めの避難」が重要であることを改めて示しています。
地震 「避難勧告」から「避難指示」に、避難について考えてみる・11月15日 千島列島沖地震
2006年、千島列島沖で発生した大規模地震（M7.9）により、日本沿岸には津波警報や注意報が発表されました。多くの地域で津波が観測されましたが、実際の被害は予測を下回り、避難者数も少ない結果に。こうした中で避難勧告の意義や課題が浮き彫りになり、さらに2021年には「避難勧告」が廃止され「避難指示」に統一される法改正も行われました。本記事では、過去の事例をもとに避難情報の意義や新たな避難ルールについて考えます。