地震 余震について考えてみる・8月3日 松代群発地震
1965年8月3日に始まった松代群発地震は、翌年の1966年4月5日に最大震度を記録し、現在もなお余震が続いています。地震活動は依然として活発であり、1日1回程度の地震が観測されています。このように長期間にわたる地震活動に対する心構えや備えについて考えることが重要です。
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土砂災害 山間部の地震、土砂災害に注意・4月9日（安政5年2月26日）飛越地震
1858年4月9日に発生した飛越地震は、現在の富山県と岐阜県の県境付近を震源とする推定マグニチュード7台の大地震でした。山岳地帯を走る跡津川断層の活動による直下型地震であり、大規模な山崩れや土砂崩れが発生しました。さらに、崩れた土砂が川をせき止めて天然ダムが形成され、下流域の住民にとって新たな脅威となりました。こうした地震に伴う土砂災害は、現代においても山間部での地震時に警戒すべき重要なリスクの一つです。
事前 地震体験をシミュレーションしておこう・6月17日 根室半島沖地震
6月17日は、1973年に発生した「根室半島沖地震」を思い起こす日です。マグニチュード7.4の強い揺れは北海道を中心に広範囲に影響を及ぼしました。地震はいつ起きるかわかりません。だからこそ、日頃からの備えが大切です。この記事では、震度6強の地震を想定したシミュレーションを通じて、いざという時にどう行動すべきかを考えていきます。家族や自分の命を守るために、今できることを一緒に確認してみましょう。
互助 スムーズな災害対応、「自助」「共助」「公助」について考えてみる・11月22日 長野県神城断層地震
2014年に発生した長野県神城断層地震では、迅速な救助活動が行われ、負傷者は出たものの死者はありませんでした。この地震で注目されたのが、住民同士の「共助」によるスムーズな災害対応です。山間部の集落でも孤立することなく、早期の安否確認が可能だったことで、行政や公的機関は「公助」に集中でき、全体的な対応が円滑に進みました。この記事では、「自助」「共助」「公助」という災害時の重要な3つの支えについて、その役割と重要性を考えます。
地震 津波から身を守ることを考えてみる・10月28日（宝永4年10月4日）宝永地震
1707年10月28日、推定マグニチュード8.6の宝永地震が発生し、西日本や東日本の太平洋沿岸地域に壊滅的な被害をもたらしました。特に津波の被害が深刻で、高知県では津波が内陸数キロまで達し、多くの沿岸部集落が壊滅状態に陥りました。この歴史的な災害を教訓に、津波から命を守るためには、日頃からハザードマップの確認や避難場所の把握、訓練への参加が重要です。津波警報が発表されたら、迅速な避難が必要です。
事前 災害時にとるべき防災行動を自分事で考えてみる・7月23日 千葉県北西部の地震
エレベータでの閉じ込めが多発 2005年（平成17年）7月23日 千葉県北西部の地震 千葉県北西部を震源とするマグニチュード6.0の地震が発生し、東京都足立区で震度5強を観測した。東京23区で震度5以上が観測されたのは1992年（平成4年）以来13年ぶりでした。
地震 長周期地震について考えてみる・9月26日 十勝沖地震
2003年9月26日に発生した十勝沖地震は、北海道を中心に広い範囲で大きな揺れをもたらしただけでなく、震源から離れた地域でも思わぬ被害を引き起こしました。その一因が「長周期地震動」です。周期の長い揺れは高層ビルや大型構造物を大きく揺らし、苫小牧市の石油タンク火災のような深刻な二次災害にもつながりました。本記事では、この長周期地震動の特徴や被害の実例、そして備えの重要性について考えていきます。
地震 地震ごとに見直される地震対策・4月18日 サンフランシスコ地震
1906年4月18日に発生したサンフランシスコ地震は、マグニチュード7.8の巨大地震として、街を壊滅的な被害に陥れました。この災害をきっかけに、アメリカでは地震への備えが見直されるようになり、日本もまた、たび重なる震災の経験から対策を進化させてきました。地震大国・日本にとって、過去の災害から学び、対策を更新し続けることの大切さを、あらためて考えさせられる出来事です。
地震 日本最古の地震による被害記録・5月28日（飛鳥時代の推古7年4月27日） 推古地震
日本最古の地震被害の記録は、今から1,400年以上前、推古天皇の時代に遡ります。599年5月28日に発生した「推古地震」は、家屋倒壊の記録が『日本書紀』に残されており、日本の防災史の原点とも言える出来事です。この記事では、推古地震の概要と当時の対応、そして現代にも通じる地震への備えの重要性について紹介します。
地震 「避難勧告」から「避難指示」に、避難について考えてみる・11月15日 千島列島沖地震
2006年、千島列島沖で発生した大規模地震（M7.9）により、日本沿岸には津波警報や注意報が発表されました。多くの地域で津波が観測されましたが、実際の被害は予測を下回り、避難者数も少ない結果に。こうした中で避難勧告の意義や課題が浮き彫りになり、さらに2021年には「避難勧告」が廃止され「避難指示」に統一される法改正も行われました。本記事では、過去の事例をもとに避難情報の意義や新たな避難ルールについて考えます。