土砂災害 雪の後に雨がふったら泥流災害に注意・3月22日 赤石村雪泥流災害
春先の雪や解ける雨が重なる時期には、雪を伴った泥流「雪泥流」による災害に注意が必要です。 1945年3月22日、青森県赤石村（現鰺ヶ沢町）では、雪が多く降ったこれにより、下流の集落が雪泥流に襲われる大災害が発生しました。この記事では、雪泥流の特徴や対策について詳しく解説します。
2025-03
土砂災害 
地震 いざその時の後のことを想像してみる・3月15日 秋田仙北地震
1914年（大正3年）3月15日、秋田県仙北郡を中心に発生した秋田仙北地震（強首地震）は、マグニチュード7.1の大規模な地震で、94人の命が囚われ、324人が演説、640棟の住家が全壊する被被害をもたらしました。地震の発生後、どのように行動するかが、その後の安全や生活再建に大きく影響します。この記事では、被災後に取るべき行動や、事前に備えるべきポイントについて考察します。
事故 雪による交通への影響を考えてみる・3月5日 米坂線雪崩直撃事故
1940年3月5日、山形県の米坂線で発生した雪崩直撃事故は、15名の尊い命を奪い、30名に重傷を負わせる痛ましい事故でした。この記事では、雪崩のメカニズムや発生しやすい場所、前兆現象について解説し、雪崩災害から身を守るための知識と対策を紹介します。
事前 防災用品を点検しておこう・3月1日「防災用品点検の日」
3月1日は「防災用品点検の日」です。この日は、防災用品の状態を確認し、必要なものを補充する良い機会となります。非常食や飲料水の賞味期限、懐中電灯の電池、防災バッグの中身など、いざという時に備えてしっかり点検しておきましょう。定期的な確認と補充が、災害時の安心につながります。
火災 安全な避難を考えてみる・3月21日 函館大火
1934年3月21日に北海道函館市で発生した「函館大火」は、10,000棟以上が焼失し、市内の3分の1が焼ける未曾有の大災害となりました。この記事では、大火の詳細や教訓を振り返りながら、火災時に安全に避難するためのポイントを紹介します。災害時に命を守るための正しい行動を、今一度確認しておきましょう。
地震 地震の後の地震に注意・3月12日 長野県北部の地震
2011年3月12日、東日本大震災の翌日に長野県北部を震源とするマグニチュード6.7の地震が発生しました。長野県栄村では震度6強を観測し、多くの家屋が被災するなど、大きな被害が出ました。この地震は東日本大震災による地殻変動が影響して発生したと考えられており、発生後も震度6弱の余震が観測されるなど、地震活動が続いていました。大きな地震の後には余震が発生する可能性があるため、被災地では引き続き注意が必要です。本記事では、余震への備えや適切な行動について解説します。
事前 明日、東日本大震災があると分っていたらどうするかを考えてみる・3月11日 東日本大震災
2011年3月11日、東日本大震災は多くの暮らしを一瞬にして変えました。その日を経験した人々の言葉には、私たちが今できる防災対策のヒントが詰まっています。地震のあの瞬間、避難の判断、ライフラインが途絶えなかった後の生活――「もし明日、同じことが起こるかもしれない？」と考えると、今日からできる備えが見えてくるはずです。この記事では、震災当時の体験談や防災の重要性、家具固定や備蓄の必要性等について紹介します。
地震 地域の状況から被害を想定してみる・3月24日 芸予地震
2001年（平成13年）3月24日に発生した予芸地震は、広島県呉市を中心に大きな被害をもたらしました。 震源地安芸灘でマグニチュード6.7の強い揺れが発生し、家屋の損壊や土砂崩れなどが相次ぎました。この災害では面地に作られた宅地の擁壁（ようへき）が崩れる被害が目立ちました。本記事では地域の地形等による擁壁被害対策の取り組みについて考察します。
地震 小さい地震でも大きな津波・3月3日 昭和三陸地震
1933年3月3日に発生した昭和三陸地震（M8.1）は、日本海溝の東側で起こるアウターライズ型地震の代表例です。この地震では、陸地での揺れは比較的小さかったものの、最大28.7mにも達する巨大津波が三陸沿岸を襲い、大きな被害をもたらしました。アウターライズ型地震では、地震の揺れを感じにくいため避難の遅れが命取りになります。本記事では、昭和三陸地震の教訓をもとに、アウターライズ型地震の特徴と津波への備えについて考察します。
復興 災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火
兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。