火災 延焼対策について考えてみる・10月29日 山形 酒田大火
1976年山形県酒田市で発生した酒田大火は、強風による飛び火が原因で大規模な延焼を引き起こしました。この火災では、1,774棟の建物が焼失し、多くの人が被害を受けました。火災の広がりには、風速12メートルを超える強風や、木造家屋が密集した市街地の条件が影響しましたが、一部の建物は防火対策により延焼を免れました。この記事では、酒田大火の教訓から、強風時の火災対策について考察します。
火災 
火山 避難は噴火前の心構えから、日ごろやっていればこそ災害の時にものをいう訓練・10月3日 三宅島噴火
この記事は、1983年に発生した三宅島噴火において、人的被害がなかった背景に注目し、事前の防災訓練や日頃の備えがどれほど重要かを強調しています。噴火前の防災訓練や住民の冷静な対応、適切な情報提供が功を奏し、被害を最小限に抑えることができました。火山噴火が予想される際に、どのような行動を取るべきかを再確認するとともに、迅速な避難や日常的な防災意識の重要性を改めて認識することは防災に取り組む上で有益です。
大雨 自然災害への備えと対策をマイ・タイムラインで考えてみる・8月20日～21日 北海道常呂川・湧別川水害
2016年8月20日から21日にかけて発生した北海道常呂川・湧別川水害は、長雨による河川の氾濫により地域住民に深刻な影響を及ぼしました。水害への備えはどのように行うべきなのか、そしてその際に活用できるツールの一つとして「マイ・タイムライン」があります。水害の防止に向けた備えとして、「マイ・タイムライン」の活用法について心得ておくことは防災取り組む上で有益です。
地震 震度6強の地震から命を守る家具固定を考えてみる・10月6日 鳥取県西部地震
2000年10月6日、鳥取県西部でマグニチュード7.3、最大震度6強の地震が発生しました。この鳥取県西部地震は、幸いにも死者や火災がなく、被害が抑えられました。その要因には、震源が住宅密集地から離れた山間部にあったことや、発生時刻が昼食後の時間帯だったことが挙げられます。この記事では、地震発生時の現場の様子や家具転倒防止の重要性についても触れ、室内の安全対策を再確認する必要性を訴えています。
火山 ”復興”、命を守る行動と行政、地域、被災者の協力について考えてみる・8月4日（天明3年7月7日）浅間山・天明大噴火
1783年8月4日、浅間山で発生した天明大噴火は、関東平野一帯に甚大な被害をもたらしました。噴煙は成層圏にまで達し、江戸でも降灰が確認されるほどの規模でした。特に鎌原村は溶岩流と火砕流により壊滅的な被害を受けましたが、村人たちはその後の困難を乗り越え、村を再建することに成功しました。この歴史的な復興の物語は、防災の命を守る行動が先ず必要であることを示しています。
土砂災害 「怖いな」と思ったら早く避難・7月3日 熱海市伊豆山土石流災害
2021年7月、静岡県熱海市伊豆山地区で発生した大規模な土石流災害は、多くの命と生活を一瞬で奪いました。梅雨前線による大雨が引き金となり、崩壊した土砂が一気に流れ下ったのです。土砂災害は予測が難しく、危険を感じた時にはすでに避難の猶予がないこともあります。この記事では、熱海の災害を教訓に、いかに早めの避難が大切か、そして「怖いな」と感じたその瞬間の行動が命を守ることを伝えています。
火災 災害と標準化について考えてみる・2月7日 アメリカ・ボルチモア大火
1904年、アメリカ・ボルチモアで発生した大規模火災では、都市ごとに異なるホースの規格が原因で、応援に駆けつけた消防隊が消火栓を使用できず、延焼を防ぐことが困難になりました。この出来事をきっかけに、ホースと消火栓の規格が統一され、標準化の重要性が広く認識されるようになりました。防災の分野でも、標準化が進むことで、情報共有や避難の円滑化が可能になります。いざという時に適切な行動を取るために、標準化の意義を考察します。
大雨 自分の防災行動計画を考えておく・8月26日～31日 平成20年8月末豪雨
平成20年8月末豪雨では、日本各地で記録的な大雨が降り、広範囲にわたる浸水や土砂災害が発生しました。こうした災害から身を守るためには、事前に自分の防災行動計画を立てることが大切です。避難のタイミングや準備を整理し、適切な行動が取れるようにしておくことは自分の身を守るために重要です。
土砂災害 都市型土砂災害とその被害を振り返る・7月7日～10日 昭和42年7月豪雨
1967年7月、西日本の都市部を中心に記録的な大雨が襲い、土砂災害や鉄砲水により甚大な被害が発生しました。昭和42年7月豪雨として記録されたこの災害は、都市の脆弱性と砂防対策の重要性を改めて突きつけました。
復興 災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火
兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。
神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区（約233ha）に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年（平成7年）3月17日に、土地区画整理事業（124.6ha）と、市街地再開発事業（25.9ha）の都市計画決定を行いました。