地震

太平洋の向こうの地震と日本の津波・2月28日 チリ地震津波

2010年2月28日、南米チリで発生したマグニチュード8.8の巨大地震に伴い、津波が発生しました。この津波は太平洋を横断し、日本列島にも到達。気象庁は大津波警報や津波警報を発表し、各地で最大1メートルを超える津波が観測されました。1960年のチリ地震津波と比較すると被害は少なかったものの、遠く離れた地震が日本にも影響を及ぼすことを改めて示す出来事となりました。津波から身を守るためには、情報を迅速に把握し、適切な避難行動を取ることが重要です。
台風

避難情報と避難行動、「逃げなきゃコール」を考えてみる・8月30日 台風10号

2016年8月30日、台風10号が岩手県大船渡市付近に上陸し、東北地方に大きな被害をもたらしました。この災害では、避難情報が必ずしも避難行動に結びついていないという課題が浮き彫りになり、その後、避難情報の名称変更が行われました。避難行動の重要性に加え、家族の安全を確保するために「逃げなきゃコール」の活用も知っておくことは防災に取り組む上で有益です。
地震

大地震による津波から身を守ることを考えてみる・10月4日 北海道東方沖地震

1994年10月4日、北海道東方沖で発生したM8.1の大地震により、釧路市や厚岸町で震度6を観測し、広範囲で津波が発生しました。この災害は、自然の脅威を再認識させるものであり、津波に対する備えの重要性を改めて考えさせられます。特に、想定外の状況でも「素早い避難」を心がけることが命を守る鍵となります。この記事では、過去の津波災害を振り返り、津波から身を守るために必要な知識と具体的な対策について考察します。
地震

震度6強の地震から命を守る家具固定を考えてみる・10月6日 鳥取県西部地震

2000年10月6日、鳥取県西部でマグニチュード7.3、最大震度6強の地震が発生しました。この鳥取県西部地震は、幸いにも死者や火災がなく、被害が抑えられました。その要因には、震源が住宅密集地から離れた山間部にあったことや、発生時刻が昼食後の時間帯だったことが挙げられます。この記事では、地震発生時の現場の様子や家具転倒防止の重要性についても触れ、室内の安全対策を再確認する必要性を訴えています。
火山

「火山の冬」、噴火による影響を考えてみる・4月10日 インドネシア・タンボラ火山大噴火

火山の噴火は、地球規模の気候変動を引き起こすことがあります。1815年4月10日にインドネシアのタンボラ火山で発生した大噴火は、記録に残る中で人類史上最大の噴火とされ、その影響は世界中に及びました。この噴火によって大量の火山灰が大気中に放出され、翌年は「夏のない年」と呼ばれる異常気象が発生。農作物の不作や飢饉を招きました。本記事では、タンボラ火山の噴火がもたらした影響と、噴火が地球環境に及ぼす影響について考察します。
台風

台風で起きる暴風から自分の命を守るための行動を考える・9月22日~25日 第3宮古島台風

猛烈な風で甚大な被害を残す 1968年(昭和43年)9月22日から25日にかけて 第3宮古島台風 後に「第3宮古島台風」と命名された台風16号が南西諸島から九州地方に接近。9月18日に沖ノ鳥島の南南東の海上で発生した台風は発達しながら北上し、22日夜半頃宮古島付近を通過、その後は南西諸島沿いを北上して24日23時過ぎに鹿児島県串木野市(現在のいちき串木野市)付近に上陸しました。
地震

地震火災への備えについて考えてみる・10月22日 庄内地震

1894年10月22日に発生した庄内地震は、山形県の庄内平野を震源とするマグニチュード7.0の地震で、死者726人、家屋全壊3,858棟の甚大な被害をもたらしました。特に、地震に伴う火災によって2,000棟以上の家屋が焼失したことが特徴です。この記事では、地震火災の危険性とその対策について詳しく解説し、感震ブレーカーの設置や家具の転倒防止、日頃からの防災訓練の重要性を考察しています。
津波

太平洋の向こう側からの津波・8月16日 ペルーで発生した地震による津波 

2007年8月16日、ペルーで発生した地震による津波が、太平洋を横断して日本に到達しました。この遠地津波は、発生から20時間以上の時間をかけて日本の沿岸に波及し、ハワイなどの途中で波が複雑に変化しながらも、日本に次々と到達しました。津波は、強い震動が感じられず到達までに時間がかかるため、津波警報などに注意し、冷静な対応が求められます。過去の災害から学び、津波に備えるための知識を身につけることが重要です。
地震

山体崩壊もある地震の心構えを前もって考えてみる・9月14日 長野県西部地震

1984年9月14日に発生した長野県西部地震は、御嶽山南側斜面の山体崩壊を引き起こし、王滝村を襲った大規模な土石流や岩屑流により多くの尊い命が失われました。地震による山体崩壊のリスクについて考察し、全国地震動予測地図や地震ハザードステーションJ-SHISを活用し事前の心構えを持っておくことは重要性です。
復興

災害からの復旧と復興について考えてみる・3月17日 川越大火

 兵庫県南部地震は、阪神・淡路地域に未曾有の被害をもたらしました。特に、建築物の被害状況に着目すると、昔からの古い木造住宅が密集した地域において、大規模な家屋の倒壊・火災が発生しました。
 神戸市では、震災の教訓を生かして、これらの地域を防災性に優れた安全・安心でかつ快適なまちとして「復興」していくこととし、特に被害程度が大きく、かつ、道路・公園の整備などにより、都市機能の更新を図るべき区域において、建築基準法第84条に基づく建築制限を6地区(約233ha)に適用し、地震発生から2ヵ月の間、無秩序な建築行為を制限しました。そして、この建築制限の切れる1995年(平成7年)3月17日に、土地区画整理事業(124.6ha)と、市街地再開発事業(25.9ha)の都市計画決定を行いました。
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