地震 火山の噴火と地震、備えを考えてみる・2月21日 えびの地震
1968年2月21日に発生した「えびの地震」は、戦後最大規模の火山性地震として知られています。マグニチュード6.1の地震をはじめ、前震や余震も観測され、霧島山周辺の火山活動が引き金となったとされています。この記事では、火山性地震の特徴や、地震から身を守るための日頃の備えについて考えてみます。防災意識を高める一助にしていただければ幸いです。
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火山 「火山の冬」、噴火による影響を考えてみる・4月10日 インドネシア・タンボラ火山大噴火
火山の噴火は、地球規模の気候変動を引き起こすことがあります。1815年4月10日にインドネシアのタンボラ火山で発生した大噴火は、記録に残る中で人類史上最大の噴火とされ、その影響は世界中に及びました。この噴火によって大量の火山灰が大気中に放出され、翌年は「夏のない年」と呼ばれる異常気象が発生。農作物の不作や飢饉を招きました。本記事では、タンボラ火山の噴火がもたらした影響と、噴火が地球環境に及ぼす影響について考察します。
火山 迅速な避難のための心がけを考えてみる・3月31日～ 有珠山噴火
2000年3月31日に発生した有珠山噴火では、約15,815人が避難対象となりましたが、事前の避難が功を奏し、人的被害はありませんでした。噴火や大規模災害時には、一刻も早い避難が生死を分けることがあります。本記事では、有珠山噴火の事例をもとに、迅速な避難の重要性や、日頃の備えについて考えます。
火山 畑から火山、噴火と防災について考えてみる・6月23日 昭和新山噴火開始
今は観光地として知られる昭和新山ですが、その誕生は畑からの突然の噴火によって始まりました。1944年6月23日、北海道の有珠山山麓で起きた火山活動は、わずか2年ほどで山を形成し、現在の「昭和新山」として姿を現しました。火山災害と自然の力の両面を見つめ直すきっかけとなる、この歴史を振り返ります。
火山 噴火、火山灰の影響と対応を考えてみる・1月27日 霧島山・新燃岳で爆発的噴火
広い範囲で降灰 2011年（平成23年）1月27日 霧島山・新燃岳で爆発的噴火 霧島山・新燃岳で爆発的な噴火が発生。新燃岳では、1月19日に2年5カ月ぶりとなる小規模な水蒸気噴火が発生した後、26日には噴煙が3,000m上空まで上がり約300年ぶりとなる本格的なマグマ噴火に移行、九州南部の広い範囲で降灰が観測されていました。
火山 警戒レベルととるべき防災対応・5月29日 口永良部島噴火
2015年5月29日、鹿児島県の口永良部島で発生した爆発的噴火では、気象庁が全国で初めて「噴火警戒レベル5＝避難」を発表し、全島民が島外へ避難する事態となりました。本記事では、当時の状況を振り返りながら、「噴火警戒レベル」とは何か、それぞれのレベルに応じて私たちが取るべき防災対応について解説します。
火山 火山噴火への心構えを考える・4月7日 イタリア・ヴェスヴィオ山噴火
1906年4月7日、イタリアのヴェスヴィオ山が噴火し、大規模な降灰によって約300人が犠牲となりました。この火山は、西暦79年にポンペイを埋没させた噴火が有名ですが、その後も幾度となく噴火を繰り返しています。火山噴火は予兆があっても正確な予測が難しいため、日頃からの備えが重要です。本記事では、噴火時の安全対策や家庭でできる防災のポイントを紹介し、火山のリスクと向き合うための心構えを考えます。
火山 火山防災マップで噴火に備える・6月24日 阿蘇山噴火
活火山・阿蘇山の脅威に備えるには、正確な情報と事前の準備が欠かせません。1958年6月24日の噴火では、直径50cmもの噴石が飛散するなど大きな被害が出ました。阿蘇山火山防災マップを活用し、自分の暮らす地域のリスクを把握しておくことが、命を守る第一歩です。
火山 過去の災害から学ぶ、先人の教えを考えてみる・7月29日（承和5年7月5日） 伊豆諸島・神津島大噴火
838年、伊豆諸島の神津島で大規模な噴火が発生しました。火砕流が海へと達し、関東から近畿にかけて降灰が広がるなど、当時の人々に深刻な影響を与えたとされています。このような災害の記録は、単なる過去の出来事ではなく、私たちに「備え」の大切さを教えてくれる貴重な教訓です。先人たちはその体験を石碑や記録として後世に伝えようとし、私たちの防災意識の土台を築いてきました。過去を学び、未来へ活かすことは防災に取り組む上で有益です。
津波 噴火による津波を想定する・8月29日（寛保元年7月19日） 渡島大島大噴火
1741年8月29日、北海道南西部の渡島大島で大規模な噴火が発生し、山体崩壊と大津波が引き起こされました。これにより、対岸の渡島半島西岸から青森県津軽半島に至る広範囲にわたって甚大な被害がもたらされました。噴火による津波の特徴や、それに対する避難の重要性について知ることにより、過去の災害事例を学び、未来の減災に向けた備えを取り組みましょう。